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カテゴリ: 特許・商標・著作権
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著作権の件で教えていただきたいのですが、私の師匠であるダンスの先生がフレッド・アステアやジーン・ケリーなどのミュージ

解決済みの質問:

著作権の件で教えていただきたいのですが、私の師匠であるダンスの先生がフレッド・アステアやジーン・ケリーなどのミュージカル映画のストーリーやその映画のエピソードなどの話を感想を交えて執筆し自費出版したいと考えております。

本の出版にあたって、上記のような内容を書くと映画会社などへの著作権を支払わなければならないのですが?

また海外を含め有名な方と一緒に撮った写真などは使用できるのでしょうか。

さらに企画イベントとして昔のミュージカル映画の感想や先生が出演されていた海外で出演されたショー時代、はたまた劇場で有名な方と共演された思い出話などを収録して上映会を有料で行いたいと思っているのですが、話の内容についての著作権や隣接権などあるのでしょうか。

ミュージカル映像や音楽はもちろん使いません。あくまで話だけです。

よろしくお願いいたします。
投稿: 1 年 前.
カテゴリ: 特許・商標・著作権
専門家:  patent777 返答済み 1 年 前.
知的財産権を専門とする者です。

 それでは、各ご質問内容について個々にご説明していきたいと思います。

 1.ミュージカル映画のストーリーやその映画のエピソードなどの話を感想を交えて執筆し自費出版することについて

 執筆内容が、すでに当該ミュージカル映画のストーリーやエピソードなどについて書かれている書籍等と同じようなもの(同一または似ているもの)でなければ、それらを内容とする書籍を自費出版しても著作権とは抵触しません。

 先生の感想については、その先生のオリジナルなものとして著作権と抵触することはないと思われます。

 執筆内容が、すでにある当該ミュージカル映画のストーリーやエピソードなどについて書かれている書籍などと同じ内容であっても、執筆者であるダンスの先生が、それらすでに存在している書籍などを見ておらず、それらの模倣でなければ、執筆内容が例えそれら先行する書籍等と同じ内容であっても、それら先行する書籍などの著作権とは抵触しないことになります。

 ただし、映画のストーリーについては、仮に同じ映画のストーリーについて書かれた書籍などが存在すると、その内容は同じようなものになってしまう可能性が高くなると思われます。
例えば、その映画の脚本などと同じような内容になってしまう可能性があります。

 その場合、質問者様がその先行する脚本その他の書籍等を模倣したものでないことの証明をしなければならなくなり面倒なことになってしまう可能性がでてきます。

 一方、著作物とは「思想又は感情を創作的に表現したもの」ですので(著作権法2条1項1号)、実質的に同じ内容であっても、その「表現」が異なっていれば、著作権とは抵触しないことになります。

 そのため、当該映画のストーリーやエピソードなどについての書籍等がすでに存在しているのであれば、それらと異なる表現を用いて実質的に同じような内容のものとなるように執筆することによって著作権との抵触を避けることができます。

 また、著作権の保護期間は、創作後ないし公表後50年(著作権法51条~53条)ですので、先行する書籍等が保護期間を経過しているのであれば、著作権の問題は生じません。

 さらに、映画のストーリーやエピソードについての先行する書籍等が存在し、執筆内容にその先行する書籍等と同じ内容(表現)が含まれていても、著作権法上の「引用」に該当する場合には、先行する書籍等の著作権者の承諾を得ずに、同じ内容を利用(執筆)することができます(同法32条)。

 引用ができる場合とは、①公表された著作物であること。②公正な慣行に合致していること、③報道・批評・研究その他の引用の目的上正当な範囲内であること、の3つの要件を満たす必要があります。

 また、過去の裁判では引用を認める場合の判断基準として、おおよそ以下のような要件を判示しており、この要件を全て満たした場合には、著作権者の許可を得ずに引用できるとしているものが多く存在します。(裁判によっては全てを要件としていないもの、あるいは他の要件を提示しているものも存在します)。

 ① 明瞭性→引用する側の著作物(質問者様の出版物)と、引用される側の著作物(先行する書籍等)との区別が明瞭であること。

 ② 付従性→引用する側の著作物が主体で、引用される他人の著作物は従たる存在であり、引用された著作物が引用先である質問者様の著作物の中に吸収されており、他人の著作物が大部分で質問者様の創作部分がそれより少ないということがないこと。

 ③ 必要最小限→引用の範囲が引用の目的上必要最小限の範囲であること。例えば、美術作品・写真・俳句のような短い文芸作品であれば、全部の引用が可能ですが、学説・論文等については全部の引用はできないというようなことです。

 ④ 人格権への配慮→著作者の人格権侵害や名誉棄損とならないように配慮する必要があります。

 ⑤ 引用をするときには、出所を明示する必要があります(著作権法48条1項1号・3号)。

 一方、著作権法32条1項には「報道・批評・研究その他の引用の目的上正当な範囲内であること」と規定されており、また、学説ではこの要件もクリアする必要があるとするものも存在します。

 引用については厳格な条件が要求されますので、注意が必要となります。

 2.海外を含め有名な方と一緒に撮った写真などの使用について

 これにつきましては、パブリシティ権及び写真の著作権との関係が問題となります。

 まず、パブリシティ権についてですが、このパブリシティ権とは、著作権のように著作権法といった法律に基づいて生じる権利とは異なり、「マーク・レスター事件」判決(東京地裁昭和51.6.29)以来の一連の下級審判決によって、肖像(氏名、写真など)が有する『顧客吸引力』を排他的に利用する権利として認められるようになったものです。

 この『顧客吸引力』とは、簡単に申しますと、「消費者の購買意欲を発揮させる力」、とでもいうようなもので、例えば、AKB48の写真等をプリントした商品の方が、プリントしていない商品よりも売れる可能性が高いといったような、購買力を発揮させる力をイメージしていただければ結構です。

 このような顧客吸引力を利用する権利が、その肖像権を持つ者に独占排他的に認められていることになりますので、その肖像が写っている写真を利用するに当たっては、原則として、その写真に写っている有名人やその所属事務所などの肖像権を有している者(社)の承諾を得る必要があります。

 一方で、パブリシティ権の保護期間が存在しているのであれば、その期間経過後であれば、その写真を利用することができることになります。

 このパブリシティ権の保護期間については、その判例はなく、学説の見解も分かれているところであり、死亡によりパブリシティ権も消滅するとする見解と、パブリシティ権の主体が死亡したとしても顧客誘引力が残っている場合には、単に死亡したというだけでは権利が消滅しないという見解もあります。
 
 そのため、安全策をとるとすれば、仮にご本人が亡くなられている場合であっても、事前に遺族などに利用の許諾を得ておいた方がよろしいのではないかと思われます。

 ちなみに、アメリカにおけるパブリシティ権については死後も存続するようであり、各州法によって異なる存続期間を定めているようです(20年~100年までさまざまです)。

 ただし、肖像について「顧客吸引力」を利用しないような態様で使用するのであれば、パブリシティ権とは抵触しないという最高裁の判例がございます。

 この最高裁の判決にいわゆる「ピンクレディ事件」(平成24年2月2日判決)というものがございます。

 この事件の内容は次の通りです。

 『被告である出版社(以下「乙」という)は、週刊誌のある号(以下「本件雑誌」という)に、「ピンク・レディーdeダイエット」と題する記事(以下「本件記事」という)を掲載した。

 本件記事は、原告であるピンクレディら(以下「甲」という)の振り付けを利用したダイエット法について、タレント(以下「丙」という)が解説などするものであり、振り付け解説などの文章、イラスト、白黒写真などから構成されている。

 写真の中には、丙などを被写体とするものもあったが、大半は甲を被写体とするもの(以下「本件各写真」という)(最小縦2.8cm×横3.6cm、最大縦8cm×横10cmの合計14枚)であった。

 本件記事の見出し上部には歌唱している甲の写真が1枚、ダイエット法を解説する部分には歌唱する甲の写真が5枚、ダイエット法の効果に関する記述と丙が甲の振り付けをまねていた思い出についての記述の部分には、水着姿の甲を被写体とする写真が1枚、さらに「本誌秘蔵写真で綴るピンク・レディーの思い出」という見出しの下には、別のタレントの前記同様の思い出に関する記述とともに、甲を被写体とする写真が合計7枚掲載されている。

 なお、本件各写真は、以前に、乙のカメラマンが甲の承諾を得て撮影したものであるが、本件雑誌への掲載は、甲の承諾を得ないままに行われた。

 甲は、乙が本件各写真を含む本件記事を本件雑誌に掲載したことによって、甲のパブリシティ権が侵害されたとして、提訴した。』

 というものです。

 結論としましては、ピンクレディのパブリシティ権の侵害とはならず、甲の訴えは退けられました。

 この最高裁判決では、時事の報道、論説、創造物などでの肖像等の使用のように、専ら顧客吸引力の利用を目的としているとはいえない使用については、それによって社会の耳目を集めるとしても、パブリシティ権侵害とはならない旨を明らかにしています。

 そして、パブリシティ権の侵害となる場合として、以下の3類型を判示しています。

 ①肖像等それ自体を独立して鑑賞の対象となる商品等として使用した場合

 ②商品等の差別化を図る目的で肖像等を商品等に付した場合

 ③肖像等を商品等の広告として使用する場合

 など、専ら肖像等の有する『顧客吸引力の利用を目的とする』といえる場合

 以上から言えることは、著名人の肖像等を使用する行為がすべてパブリシティ権の侵害となるわけではなく、肖像等を商品の販売やサービスの提供と関連付けることによって、肖像等の持つ『顧客吸引力』を利用している場合に、侵害になるということです。

 判例では、雑誌にピンクレディの写真を掲載してはいますが、それは、ダイエット方法を説明するためであって、それによって、その雑誌の売り上げを伸ばそうというような商品販売の目的のためにピンクレディの写真を利用したものではなく、すなわちピンクレディの写真が持つ『顧客吸引力』を利用しているものではないので、パブリシティ権の侵害にはならなかったということです。

 肖像等を商品等と関連付けることなく、その顧客吸引力を利用していなければ、侵害にはならないということになります。反対にその顧客吸引力を利用するような態様(判例で示された3類型)で利用すると、侵害になるということです。

 したがいまして、ご質問にあります「海外を含め有名な方と一緒に撮った写真など」を顧客吸引力を利用しない態様で利用される場合には、問題はなかろうかと思われます。

 次にその写真の著作権との関係ですが、すべての写真に著作権が生じているわけではなく、著作権法上の「著作物」の定義に合致する場合に限って、著作物となり、著作権が生じます(同法10条1項8号)。

 著作権法上の著作物とは、「思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう。」(同法2条1項1号)と規定されています。

 簡単に申しますと「創作性」があれば著作物となります。

 固定式監視カメラで撮影した写真、自動証明写真、プリクラ、絵画の忠実な写真などについては、創作性が認められないとしてその著作物性が否定されていますが、被写体の組合せ・配置、構図・カメラアングル、光線・陰影、背景等に独自性が表れていれば著作物として認められます。

 過去の判例におきましては、ブロマイドのような肖像写真であっても著作物となりえる、と判断されています。

 芸能人の写真であっても、「著作物」の対象となり得るので、著作権が生じていると考えた方が安全かもしれません。そのため、ご使用を考えておられる写真が他人の撮影したものであるならば、その写真の著作権者の許諾を得る必要があります。

 もっとも、この写真の著作権について保護期間(同法51条~53条)が経過しているのであれば、その使用に承諾を得る必要はありません。

 3.昔のミュージカル映画の感想や先生が海外で出演されたショー時代、又は劇場で有名な方と共演された思い出話などを収録して上映会を有料で行う場合におけるその話の内容についての著作権や著作隣接権について

 先生の感想や思い出話につきましては、それはその先生のオリジナルなものであるはずですので、そうである限り、その感想や思い出話自体が著作物となり著作権が生じます。そしてその先生がその著作権者ということになります(同法2条1項2号)。

 そのため、単にその感想や思い出話などを収録したものを有料で上映会を開いて上映することは、著作権者であるその先生が承諾する限り、著作権との問題は生じないこととなります。

 ご質問には、「ミュージカル映像や音楽はもちろん使いません。あくまで話だけです。」とありますので、映画の著作権との問題は生じませんが、仮にミュージカル映画を一緒に上映するとなると当該映画の著作権と抵触する可能性がでてくることになりますので、ご注意ください。
質問者: 返答済み 1 年 前.
patent777様

大変分かり易く、ありがとうございました。

この中で2点をもう少し詳しく確認とお伺いしたく。

写真使用の件ですが、アメリカの俳優と先生とで一緒に撮られたものは、先生個人の写真機で撮影されたものです。

また写真使用は、本の中で使用するもので表紙や宣伝に使用しませんので、そうすると顧客吸収力にもかかりませんし写真の権利も先生にありますので掲載可能と判断しましたがいかがでしょうか。

またミュージカル映画の‪権利に関して、上映会イベントで一緒にそのミュージカル映画を上映することはしませんが、先生が話している時に参考映像として映画の一部やポスターなどの写真を挿入するためには、やはり映画会社への許可が必要になりますでしょうか。

先生に話して頂くアメリカのミュージカル映画は1930年~1950年代の作品が多く、公表・公開してから50年以上経っていますので既に著作権は切れていると思いますが、金額を最小限に抑えて使用する方法はあるのでしょうか。

よろしくお願いいたします。
専門家:  patent777 返答済み 1 年 前.
写真に関しましては、先生ご自身が撮影されたということですので、著作権の問題は生じないこととなります。また、ブリシティ権につきましても「本の中で使用するもので表紙や宣伝に使用しません」ということですので、先にご説明した最高裁の判例を基に判断しますと、これも抵触しないと思われます。

一方、ポスターや映画の一部の上映につきましては、それぞれの著作権と抵触する可能性がでてきます。

 著作権者には上映権という独占排他権があります(著作権法22条の2)

 ここで、ポスターと映画は別個の著作物となりますので、ポスターの著作権と映画の著作権の二つの著作権が存在することになります。

 まず、ポスターや映画を上映する場合には、3つの方法が考えられます。

 一つ目は著作権者からの承諾を得るという方法です。

 二つ目は、著作権の保護期間が切れていれば、著作権者の許諾を得ることなく上映することができます。

 著作権の保護期間につきましては、ポスターの著作権は著作者の死後50年または公表後50年までです(著作権法51条~53条)。また、映画の著作権は公表後70年(創作後70年以内に公表されなかったときは、その創作後70年)となります(同法54条)。

 ここで注意する点がございます。外国の著作物(ポスター、映画)であっても我が国の著作権法が適用されるのですが、著作権法とは別個の規定により、著作権の保護期間が延長される場合がございます。

 それは、いわゆる「戦時加算特例法」に基づき延長されるということです(なお、ポスターにつきましては、そのポスターが1930年~1950年代に創作されたものであれば、保護期間が50年ですので、この戦時加算がなされても、2015年時点では、保護期間が切れていますので、許諾なく上映することができることとなります。そのため、以下に映画の著作権における戦時加算特例法についてご説明します)。

 戦時加算とは、日本国とのサンフランシスコ平和条約15条⒞に基づいて制定された「連合国及び連合国民の著作権の特例に関する法律」(昭和27年法302号)に基づき、連合国または連合国民が戦前または戦中に取得した著作権の保護期間について、太平洋戦争の開始時(昭和16年(1941年)12月8日)(戦中に取得した著作権については取得した日)から、日本国と当該連合国との間に平和条約が効力を生じた日の前日までの期間に相当する日数が保護期間に加算される、というものです。

 これは、第二次世界大戦中、わが国において連合国およびその国民の著作権が実質上保護されていなかったことを理由として、わが国は連合国および連合国民の著作権について通常の保護期間に戦時中の期間を加算する義務を負うというものです。いわゆる制裁規定といったものです。

 戦時加算の対象となるのは、昭和16年12月7日に「ベルヌ条約」および「日米間著作権保護二関スル条約」により保護義務を負っていた連合国または連合国民の著作権に限定されるため、平和条約を批准した45か国のうち16か国が対象国とされています。

 そのため、アメリカの映画については戦時加算がされます。

 具体的には、アメリカ、イギリス、フランスなどは1952年4月28日に平和条約が発効していますので、それらの国の国民が戦争開始前から有していた著作権については、本来の保護期間である映画の公表後70年に、日本が参戦した1941年12月8日から平和条約発効前日までの3,794日(約10年5ヵ月)が加算されます。

 また、戦争期間中(アメリカであれば、1941年12月8日から1952年4月28日)に映画が完成し著作権が生じたものにつきましては、その著作権が生じた日から平和条約発行の日である1952年4月28日までの期間が、加算されることとなります。

 上映予定の映画が1930年~1950年代とのことですので、この戦時加算が適用される時期の映画となりますので、映画の著作権につきましては、著作権法上の保護期間である70年に、戦時加算の年数月日を加算した保護期間に基づいて、存続しているか否かを判断することが必要になってくる点にご注意してください。

 なお、映画の著作権の保護期間の確認方法につきまして、Googleなどでご使用予定の映画名から検索すれば、完成年とか公表年を調べることができると思いますが、正確に確実に知りたいとなれば、その映画の配給会社に問い合わせれば教えてくれるのではないでしょうか。

 それから、3つ目の方法としましては、営利を目的とせずに上映する場合には、著作権者の許諾を必要としません(著作権法38条1項)。

 著作権法38条1項は、公表された映画であって、営利を目的とせず、聴衆・観衆から料金を受けず、かつ、実演家等に対して報酬が支払われない場合には、許諾を得ずに、無償で上映できるという規定です。

 ただし、上映会を有料で行う場合には、この規定は適用されないこととなります。
質問者: 返答済み 1 年 前.
patent777 弁護士様

詳しく教えて頂きありがとうございます。

最後に1点だけお伺いさせていただきたいのですが、
映画の保護期間の終了を確認した後、先生の話の上映イベントで例えば映像の一部(ダンスシーンなど)を使用するために市販のDVDでその部分を上映する場合、発売元に許可を受けるということで良いのでしょうか。
著作権が切れているので、どう判断すれば良いのでしょうか。

それとも映画会社から直接交渉して借りるという方法の方が良いのでしょうか。

よろしくお願いいたします。
専門家:  patent777 返答済み 1 年 前.
DVDを利用する場合には、レコード製作者の権利というものが関係してきますので、とりあえずDVDの発売元に問い合わせしてみてはどうでしょうか。
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質問者: 返答済み 1 年 前.
ありがとうございました。

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